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■ファンダメンタルズ分析

FXにおけるファンダメンタル分析とは、経済の基本(ファンダメンタル)を分析することで、将来の為替の動向を予測する分析方法です。

正直に言えば、FXではテクニカル分析の予測があまりに的中するので、「ファンダメンタルズ分析は要らない!」という人もたくさんいます。
また、「ファンダメンタル分析は難しいし、経済・金融の知識がないから分からない!」といって諦めてしまう人も多いです。


金利が上がれば通貨も上がる

ある国の金利は、日銀やFRBなどの中央銀行が決めます。その国の金利が上がると、その国の企業や政府にお金を貸し付けると高い金利が得られるので、多くの投資家がその国に投資をします。するとその国の通貨の需要が高まるので、 通貨が高くなるのです。

例えば、日本とアメリカの金利が1%で同じだったときに、アメリカのFRBがアメリカの金利を0.5%上げることを決めて、1.5%にしたとします。

すると、投資家は、日本に投資するより、アメリカに投資した方が利回りがいいので、日本から投資を引き上げて、アメリカに投資をしようとします。そのとき、円を売ってドルを買ってアメリカに投資をするので、円の需要が下がり、ドルの需要が上がります。なので、ドルが上がって、円が下がるのです。


貿易黒字になると通貨が上がる

例えば、日本のトヨタがアメリカに車を売ります。もちろん、アメリカ市民はドルで支払うので、トヨタはアメリカに対してドル建ての債権を有することになります。しかし、トヨタはそのままでは、日本の国内に工場も建てられませんし、 従業員に給料が払えませんので、ドルを売って円に変えようとします。そのとき、円の需要が増えるので、 円が上がるということになります。

実際には、貿易による通貨の取引量は、投資による通貨の取引量の何十分の一なので、影響は小さいと感じる人もいるかも知れませんが、かなりの影響を与えるのも事実なので、貿易黒字も要チェックです。


景気が良くなると通貨が上がる

さきほど「1.金利が上がると通貨も上がる」で、日銀やFRBなどの中央銀行が金利を上げ下げすると書きましたが、なぜ中央銀行は金利を上げ下げするのでしょう?

それは、インフレやデフレを克服するためなんです。

インフレとは物価が上がる状況、デフレとは物価が下がる状況です。典型的な例は、1970年に起きた石油ショックのときの狂乱物価です。ある日起きたらトイレットペーパーの値段が2倍とか3倍になってたりしてました。

物価が高いというのは、お金に比べて物(トイレットペーパー)の値段が上がってしまっているから起こります。つまり、物 (トイレットペーパー) の需要とお金の需要を比べたときに物の需要の方が大きいと起こる現象です(つまり、当時は、 みんなお金よりトイレットペーパーの方が欲しかったということです)。

このインフレを抑えるためには、お金の価値を上げる必要がありますが、そのためにはお金の量を減らすのが一番効果的です。 100個限定品になれば、値段が上がるのと同じです。お金の量を減らすには、お金を借りるのにかかるコスト、つまり、金利を上げるのが一番ということになります。

景気がよくなると人々はみんな物を欲しがるので、インフレになります。なので、

景気が良くなる → インフレになる → 金利を上げる

という理由で中央銀行は景気が良くなってきたら、タイミングを見計らって金利を上げることになります。

金利が上がると通貨も上がりますから、

景気が良くなる → インフレになる → 金利を上げる → 通貨が上がる

という理由で通貨が上がることになります。


ファンダメンタルズで知っておくべきこと

外国為替証拠金取引(FX)をやるときに、ファンダメンタルズ分析で知っておけばいいのは、これだけです。

これだけ知っておけば、中長期的な外国為替のトレンドは予測することができます。簡単でしょ?何も経済データや小難しい理論を知っている必要は何にもないんです。

なお、2006年5月現在の日本のファンダメンタルズ分析を申し上げると、2006年3月に日銀は量的緩和を止めました。それまで、金利をゼロにしていた上に、お金を銀行に出す量も下限を付けて無理矢理お金を増やしていたんです。理由は、ここ何年にもわたって続いていたデフレを克服するためでした。

しかし、ここ数ヶ月、株価が上昇したり、各種経済指標が上向きになってきたりして、景気が回復してきており、物価もプラスマイナスゼロまで戻ってきました。なので、日銀は量的緩和を止めたんです。

日本の景気は、まだまだ力強く回復しているようであり、この先も好景気が続くと予想されています。そうなると、 今度はインフレが起こってくる懸念がでていきています。そうすると、日銀はこの先タイミングを見計らって金利を上げてくるでしょう。 つまり、円高(米ドル安、ポンド安、NZドル安、豪ドル安)が中長期的トレンドと言えます。

この程度の予測ができれば十分です。この程度であれば、新聞の経済欄などにも載っているはずです。それが分かれば十分。

「難しい。分からない!」と頭から決め付けずに、少し勉強してみるだけで、儲かり方は全く違いますので、ぜひ取り組んでみて下さい。

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